コエンザイムQ10と言ったらコレ！

コンピュータの修理の中で最も困難な

コンピュータの修理で最も困難なのは、PCを修理している間、それまで使っていたPCが使用できなくなってしまうのですね。私の場合は近くにインターネットカフェがあったので、PCが帰ってくるまで、そこを利用していたが、やはりパソコンの修理中の考えを一つくらいは予備のPCが必要かもしれませんね。
最近、休日にはドラゴンネストオフラインの仲間とドラゴンネスト公認のインターネットカフェに通っています。この認定のPC部屋で10分プレイするたびに、1つのDNのメダルを受けることがあるんですよ。このDNのメダルをアイテムと交換します。場合によってはインターネットカフェもいいものですね。ジュジュ好きな私には最高のプレイスポットです。
　近代短歌を代表する歌人を父に持ち、躁鬱（そううつ）病にも悩まされた北さん。さまざまな鬱屈を抱えながらも、「どくとるマンボウ」シリーズなど底抜けに明るいユーモアの結晶は、既存の文学の枠を超えて読者の共感を呼んだ。

　昭和２０年に空襲で東京の生家が焼け、親類の家に身を寄せた。このとき読んだ父、茂吉の歌集が創作意欲を刺激した。独作家、トーマス・マンの影響下で学生時代には小説を発表。「夜と霧の隅で」などの純文学作品で高い評価を得た。

　一方で、４０歳のころ躁鬱病を発症。鬱のときは夕方まで寝て食事時間に起きる生活で、躁になると「映画を作るから」とむちゃな株取引に手を出したり、「日本から独立する」と宣言したり…。そんな修羅場と化した家庭のゴタゴタを笑いと愛にあふれた読み物に仕立てる才気を持ち合わせていた。躁鬱病があまり認知されていない時代に開けっ広げに病状をつづり、世の人々を勇気づけた。後に「結構世の中への貢献だったと思う」と語っている。

　茂吉を父に持つことの重圧も、自身の一族に材を取った大作「楡家の人びと」や、茂吉の人生を描く評伝４部作を執筆する過程で克服していった。心の振幅は作品に豊かな陰影を与え、鬱期には純文学、躁期にはユーモラスな作品…と、自在に書き分ける独特のスタイルをかたちづくった。

　今年６月、東日本大震災のボランティア活動に携わった長女の斎藤由香さんに被災地の惨状を聞かされ、言葉を無くすほどのショックを受けていたという。しかし、小説誌に来月掲載予定の連載エッセーには「いつもよりも元気な感じで」（編集部）、家族そろっての食事や外出の様子がつづられていた。

　著作は約１３０冊。「人間という生物は、好奇心が強く奇妙な、なかなか面白いものとも思っている」。そう語っていた北さんらしく、最後まで人間へのやさしいまなざしとユーモアを忘れなかった。

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【採択の危機　八重山教科書問題】竹富町は無償供与対象外

　沖縄県八重山地区（石垣市、与那国町、竹富町）の中学公民教科書採択問題で、中川正春文部科学相は２６日、育鵬社の教科書を選定した八重山採択地区協議会の答申に従わず、教科書無償措置法に反して東京書籍の教科書を採択した竹富町教委について、有償購入での教科書使用を容認する姿勢を示した。衆院文部科学委員会で民主党の瑞慶覧長敏（ずけらん・ちょうびん）氏の質問に答えた。

　無償供与を受けない自治体が出れば、昭和３８年の無償措置法施行以来初めて。同法は採択地区内では同一教科書を使用することを原則としており、中川文科相の発言は事実上、同法の形骸化を認めることになる。今後の採択制度のあり方にも影響を及ぼしかねない。

　中川文科相は、この日の委員会で「協議会の答申に基づく採択を行っていない竹富町教委は国の無償供与の対象にならない」と述べたうえで、「自ら購入して生徒に無償供与することまでは法令上禁止されるものではない」と答弁。無償措置法に従わなくても、有償であれば別の教科書を採択できることを容認した形だ。文科省は近く、改めて沖縄県教委から現状について事情を聴いたうえで、こうした対応方針を伝える。

　教科書採択に関しては、無償措置法のほか、教科書採択は市町村教委が行うとする地方教育行政法があり、竹富町教委では地教行法をたてに採択の正当性を主張していた。

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　膠着（こうちゃく）状態が続く沖縄県八重山地区の教科書問題で、文部科学省が示した判断は、教科書無償措置法に反する状態を作り出した竹富町について、無償措置の対象外とする一方、独自の採択を認めるというものだった。矛盾する２つの法律のはざまで苦渋の判断ともいえるが、関係者からは「教科書採択制度の根幹が崩壊する」「金を出せば“ゴネ得”がまかり通るのか」といった批判が相次いだ。

　「国には竹富町に、採択地区協議会が選定した育鵬社の教科書を採択させるような強い指導・助言をしてほしかった。結局、竹富町のわがままを許したわけで、今後、全国の採択でもこうしたことが起こりかねない」。与那国町の崎原用能（ようのう）教育長は、２６日の中川正春文科相の発言について、不満をあらわにした。

　文科省はこれまで、教科書の採択権を各市町村教委に与えた地方教育行政法（地教行法）と、採択地区内で同一の教科書採択を求めた無償措置法について、無償措置法が優先するとの見解を示し、沖縄県教委に事実上、竹富町教委に育鵬社を採択させるよう指導してきた。方針転換ともいえる判断について、中川文科相は「２つの法律がぶつかり合うから議論が続いてきたが、これ以上、問題を引き延ばすと結果的に子供たちに影響が及ぶ」と説明した。だが、書面での指導は一度だけで指導が十分だったとは言い切れない。

　昭和３８年に無償措置法が導入されて以来、協議会の答申に従わなかった事例はない。

　平成１７年の採択で、茨城県大洗町教委が扶桑社の歴史教科書を採択しようと協議会の答申を否決したが、「これ以上拒み続けると無償措置法違反になる」として、再協議の結果に従い、扶桑社採択を断念した。採択の現場では２つの法律の要請を満たすため、協議会の決定を各教委が追認してきた経緯がある。

　竹富町の慶田盛（けだもり）安三教育長は「大人同士のいがみあいで、われわれがペナルティーを受けるのはいいが、どうして子供まで受けるのか。竹富町教委に瑕疵（かし）があるなら、はっきり示してほしい」と反発を強めた。

　東京都内の教育長経験者は「自治体が教科書を自費で負担すれば、協議会の決定を無視して好き勝手に教科書を採択できることになり、わが国の教科書採択制度が崩壊する重大な問題だ」と指摘している。

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